人生ROIマップ

トップ › 市区町村マップ › 青森県

東北地方 ・ 市区町村別

青森県の市区町村、どこに住めば早くFIREできる?

青森県の40市区町村について、大企業共働き(ゆとり生活・新築戸建・子2人)が何歳で完全FIREできるかを試算。最も早いのは三沢市(61歳)、東通村(62歳)、風間浦村(62歳)。県全体の試算は63歳。

地図で見る 青森県の県全体の試算 自分の年収で試算する

順位市区町村大企業共働き中堅企業共働き平均的共働き標準生活・中古戸建(大企業)新築戸建(推計)住宅地の地価(/㎡)通勤時間通勤圏
1三沢市61歳65+65+53歳3,470万円17,100円29分三沢市
2東通村62歳65+65+53歳3,354万円2,150円—むつ市圏
3風間浦村62歳65+65+53歳3,364万円3,500円—むつ市圏
4むつ市62歳65+65+53歳3,391万円6,900円24分むつ市圏
5弘前市62歳65+65+53歳3,559万円28,650円23分弘前市圏
6階上町62歳65+65+54歳3,404万円8,600円—八戸市圏
7西目屋村62歳65+65+54歳3,356万円2,375円—弘前市圏
8大鰐町62歳65+65+54歳3,401万円8,250円—弘前市圏
9外ヶ浜町62歳65+65+53歳3,371万円4,400円—青森市圏
10今別町62歳65+65+53歳3,370万円4,300円—青森市圏
11黒石市62歳65+65+54歳3,431万円12,100円23分弘前市圏
12平内町62歳65+65+53歳3,394万円7,300円—青森市圏
13三戸町62歳65+65+54歳3,449万円14,400円—八戸市圏
14板柳町62歳65+65+54歳3,413万円9,800円—弘前市圏
15八戸市62歳65+65+54歳3,576万円30,850円23分八戸市圏
16おいらせ町62歳65+65+54歳3,427万円11,550円28分八戸市圏
17平川市62歳65+65+54歳3,400万円8,100円26分弘前市圏
18藤崎町62歳65+65+54歳3,424万円11,150円—弘前市圏
19青森市62歳65+65+54歳3,631万円37,900円23分青森市圏
20新郷村63歳65+65+54歳3,365万円3,550円—八戸市圏
21田舎館村63歳65+65+54歳3,394万円7,400円—弘前市圏
22五戸町63歳65+65+54歳3,400万円8,150円25分八戸市圏
23南部町63歳65+65+54歳3,417万円10,350円26分八戸市圏
24蓬田村63歳65+65+54歳3,374万円4,800円—青森市圏
25東北町63歳65+65+54歳3,381万円5,700円25分十和田市圏
26十和田市63歳65+65+54歳3,451万円14,750円23分十和田市圏
27六戸町63歳65+65+54歳3,389万円6,700円—十和田市圏
28七戸町63歳65+65+54歳3,395万円7,500円—十和田市圏
29中泊町64歳65+65+55歳3,379万円5,350円—五所川原市圏
30つがる市64歳65+65+55歳3,376万円5,050円26分五所川原市圏
31鶴田町64歳65+65+55歳3,407万円8,950円—五所川原市圏
32五所川原市64歳65+65+55歳3,430万円12,000円26分五所川原市圏
33鰺ヶ沢町65歳65+65+55歳3,419万円10,500円—五所川原市圏
34六ヶ所村60歳65+65+52歳3,384万円6,025円—圏外
35大間町61歳65+65+53歳3,365万円3,650円—圏外
36佐井村62歳65+65+53歳3,370万円4,300円—圏外
37横浜町62歳65+65+54歳3,379万円5,400円—圏外
38野辺地町63歳65+65+54歳3,420万円10,750円—圏外
39深浦町65+65+65+55歳3,366万円3,700円—圏外
40田子町65+65+65+55歳3,381万円5,600円—圏外

「圏外」は就業者の10%以上が通う中心都市がない町(大企業の賃金に通える範囲にない可能性が高いため、順位は圏内の町の後ろ)。完全FIRE可能年齢: 夫婦とも仕事を辞めても、運用2,000通りの85%以上で95歳まで資金が尽きない最も早い年齢。65+ は65歳まで働いても届かない。同じ年齢なら65歳時の金融資産が多い順。

市区町村の試算: 賃金は通勤圏の中心がある県の企業規模別の水準(県より細かい賃金統計がないため)。住宅価格は県のフラット35取得価格の土地部分を市区町村の住宅地の地価(地価公示・都道府県地価調査2025)で増減した推計、家賃は住宅・土地統計調査2023(調査のない町村は地価から推計)、車は自家用車通勤の割合(国勢調査2020)で県の台数を増減した推計。通勤圏は国勢調査2020の通勤の流れから定義した。

本サイトは、都道府県の平均的な暮らしではなく、「その地域で比較的良い雇用に乗れた共働き世帯」が、住宅取得・子育て・資産形成を含めてどこまで自由になれるかを比べるための試算です。賃金は事業所単位の統計なので工場・研究所・支店の雇用を含みますが、公務員は含みません。住宅価格はフラット35利用者の取得価格で、市場全体の平均ではありません。生活費・運用リターンなどの仮定を含む条件付きの推計であり、投資・転職・住宅購入の助言ではありません。