東北地方・市区町村別

山形県の市区町村、どこに住めば早くFIREできる?

山形県の35市区町村について、大企業共働き(ゆとり生活・新築戸建・子2人)が何歳で完全FIREできるかを試算。最も早いのは尾花沢市(63歳)、大石田町(63歳)、東根市(63歳)。県全体の試算は64歳。

順位	市区町村	大企業共働き	中堅企業共働き	平均的共働き	標準生活・中古戸建(大企業)	新築戸建(推計)	住宅地の地価(/㎡)	通勤時間	通勤圏
1	尾花沢市	63歳	65+	65+	54歳	3,480万円	11,550円	24分	東根市圏
2	大石田町	63歳	65+	65+	54歳	3,474万円	10,800円	—	東根市圏
3	東根市	63歳	65+	65+	54歳	3,585万円	25,000円	23分	東根市圏
4	米沢市	63歳	65+	65+	54歳	3,540万円	19,300円	20分	米沢市圏
5	西川町	64歳	65+	65+	54歳	3,428万円	4,830円	—	山形市圏
6	村山市	64歳	65+	65+	54歳	3,541万円	19,400円	24分	東根市圏
7	河北町	64歳	65+	65+	54歳	3,528万円	17,700円	22分	東根市圏
8	朝日町	64歳	65+	65+	54歳	3,449万円	7,580円	—	山形市圏
9	大江町	64歳	65+	65+	54歳	3,468万円	10,000円	—	山形市圏
10	上山市	64歳	65+	65+	54歳	3,579万円	24,300円	26分	山形市圏
11	最上町	64歳	65+	65+	54歳	3,442万円	6,670円	—	新庄市圏
12	戸沢村	64歳	65+	65+	54歳	3,413万円	2,900円	—	新庄市圏
13	長井市	64歳	65+	65+	54歳	3,531万円	18,150円	20分	米沢市圏
14	飯豊町	64歳	65+	65+	55歳	3,421万円	3,850円	—	米沢市圏
15	川西町	64歳	65+	65+	55歳	3,465万円	9,570円	—	米沢市圏
16	山辺町	64歳	65+	65+	55歳	3,574万円	23,650円	—	山形市圏
17	山形市	64歳	65+	65+	54歳	3,889万円	64,200円	25分	山形市圏
18	金山町	64歳	65+	65+	55歳	3,438万円	6,150円	—	新庄市圏
19	大蔵村	64歳	65+	65+	55歳	3,421万円	3,865円	—	新庄市圏
20	中山町	64歳	65+	65+	55歳	3,558万円	21,600円	—	山形市圏
21	寒河江市	64歳	65+	65+	55歳	3,598万円	26,700円	23分	山形市圏
22	南陽市	64歳	65+	65+	55歳	3,519万円	16,500円	22分	米沢市圏
23	新庄市	64歳	65+	65+	54歳	3,572万円	23,350円	22分	新庄市圏
24	真室川町	64歳	65+	65+	55歳	3,445万円	6,990円	—	新庄市圏
25	鮭川村	64歳	65+	65+	55歳	3,420万円	3,770円	—	新庄市圏
26	天童市	64歳	65+	65+	55歳	3,694万円	39,100円	23分	山形市圏
27	舟形町	64歳	65+	65+	55歳	3,445万円	7,040円	—	新庄市圏
28	庄内町	64歳	65+	65+	55歳	3,480万円	11,500円	22分	酒田市圏
29	高畠町	64歳	65+	65+	55歳	3,514万円	15,900円	23分	米沢市圏
30	酒田市	64歳	65+	65+	55歳	3,573万円	23,500円	20分	酒田市圏
31	鶴岡市	64歳	65+	65+	55歳	3,504万円	14,600円	21分	鶴岡市圏
32	遊佐町	65歳	65+	65+	55歳	3,461万円	9,060円	—	酒田市圏
33	三川町	65歳	65+	65+	55歳	3,469万円	10,100円	—	鶴岡市圏
34	小国町	62歳	65+	65+	54歳	3,470万円	10,285円	—	圏外
35	白鷹町	65+	65+	65+	56歳	3,447万円	7,285円	—	圏外

「圏外」は就業者の10%以上が通う中心都市がない町(大企業の賃金に通える範囲にない可能性が高いため、順位は圏内の町の後ろ)。完全FIRE可能年齢: 夫婦とも仕事を辞めても、運用2,000通りの85%以上で95歳まで資金が尽きない最も早い年齢。65+ は65歳まで働いても届かない。同じ年齢なら65歳時の金融資産が多い順。

市区町村の試算: 賃金は通勤圏の中心がある県の企業規模別の水準(県より細かい賃金統計がないため)。住宅価格は県のフラット35取得価格の土地部分を市区町村の住宅地の地価(地価公示・都道府県地価調査2025)で増減した推計、家賃は住宅・土地統計調査2023(調査のない町村は地価から推計)、車は自家用車通勤の割合(国勢調査2020)で県の台数を増減した推計。通勤圏は国勢調査2020の通勤の流れから定義した。

本サイトは、都道府県の平均的な暮らしではなく、「その地域で比較的良い雇用に乗れた共働き世帯」が、住宅取得・子育て・資産形成を含めてどこまで自由になれるかを比べるための試算です。賃金は事業所単位の統計なので工場・研究所・支店の雇用を含みますが、公務員は含みません。住宅価格はフラット35利用者の取得価格で、市場全体の平均ではありません。生活費・運用リターンなどの仮定を含む条件付きの推計であり、投資・転職・住宅購入の助言ではありません。